製造業界でのBIツール活用事例

製造業でBIツールが担う役割

BIツールは、蓄積されたデータを集計・分析し、グラフや一覧表で共有するための仕組みです。製造業では、生産管理システムの計画・実績、検査記録、在庫情報などを横断して確認する場面で活用します。

生産管理システムやMESとどう違う？

生産管理システムは計画や受発注、在庫などの業務管理、MES（製造実行システム）は工程の進捗や作業実績の把握・管理を担います。BIは、こうした仕組みに蓄積されたデータを使い、部門や工場をまたいで状況を分析する役割が中心です。

製品によって機能は重なりますが、BIを導入すれば生産計画の作成や実績入力まで置き換えられるとは限りません。既存システムに必要な集計・共有機能があるなら、まずその機能で課題を解決できるかを確認しましょう。

Excelを使い続けるか、BIを導入するか

担当者が手元で条件を変えて試算する作業や、単発の分析なら、Excelで足りる場合があります。BIの導入を検討したいのは、複数のファイルから同じ集計を繰り返す、工場ごとに数字が食い違う、会議のたびに資料を作り直すといった負担があるときです。

判断の基準はデータ量だけではありません。更新・配布の手間、利用人数、集計ルールの管理まで含めて考えます。Excelを入力や個別試算に残し、共通指標の確認にBIを使う運用も選択肢です。

製造業のBI活用を、業務と判断から考える

最初に決めたいのはグラフの種類ではなく、改善したい業務です。以下は、用途ごとに必要なデータと判断を整理した設計例です。

導入前に整えたいデータの条件

品目・設備・ロットを結び付けられるか

システムごとに同じ品目のコードが違う場合は、対応関係を整理します。また、検査結果がロット単位、生産実績が日単位では、特定ロットの不良と製造条件をそのまま照合できないことがあります。

「どの細かさで原因を調べたいか」を先に決め、その単位で記録が残っているかを確認してください。欠けている情報を、BIに取り込むだけで復元することはできません。

工場間で指標の定義と集計時刻がそろっているか

同じ「稼働率」でも、分母に使う時間や、段取り時間をどう扱うかで値は変わります。夜勤の実績を当日と翌日のどちらに含めるかによっても、日別の集計は変わります。

比較する指標には、計算式、対象範囲、除外条件、締め時刻を決めておきます。定義がそろわない段階では、工場間の順位を付けるより、各工場で同じ条件の推移を追うほうが適切です。

判断に間に合う頻度で更新できるか

BIの画面を更新しても、元データの入力が前日で止まっていれば、現在の状況は分かりません。入力、データ取得、BI側の更新それぞれにかかる時間を確認します。

毎朝の生産会議なら会議前までの更新、稼働中の進捗調整なら判断に必要な間隔での更新を要件にします。画面には最終更新時刻も表示し、古いデータを最新と誤認しないようにしましょう。更新方式によって扱いが異なることは、BI製品の公式技術資料でも説明されています。

※参照元URL：Microsoft Learn「Power BIでのデータ更新」（https://learn.microsoft.com/en-us/power-bi/connect-data/refresh-data）

製造業・製造関連業務のBI活用事例

以下は、公開事例に記載された当時の取り組みです。自社への適用を考える際は、導入した製品名だけでなく、何を整備し、どの業務を変えたかに注目してください。

製品を比較する前に決めたい選定条件

候補を評価する際は、機能一覧だけでなく、自社のデータと利用場面で確かめます。見積もりや試用を依頼する前に、次の条件を整理しておくと検証する対象が明確になります。

既存データとの接続

生産管理・検査・在庫のどこから取得するか。必要なデータを取り出せるか。別途の加工や連携開発は必要か。

更新と表示の性能

いつまでに更新を終えるか。実際のデータ量と同時利用人数で表示が間に合うか。

現場での操作

工場・品目・期間を担当者が絞り込めるか。利用する端末で数字や異常箇所を確認できるか。

データの公開範囲

工場・部門・役職ごとの閲覧範囲と、原価などの情報の扱いを設定できるか。

保守と引き継ぎ

画面や計算式を誰が直すか。基幹システムの変更時に誰が対応するか。

費用の範囲

利用料に加え、データ整備、連携開発、画面作成、教育、保守のどこまでが見積もりに含まれるか。

工場のデータを外部へ送れるか、工場内のネットワークから利用できるかなど、設置・利用環境の条件も情報システム部門と確認します。クラウドか社内設置かは、こうした条件を明らかにしてから検討しましょう。

試用では、きれいに整えたサンプルだけでなく、欠損や訂正が含まれる実務に近いデータを使います。接続できることに加え、数字が正しく、必要な時刻に確認でき、担当者が操作できるかを確かめます。

BI導入を小さく始め、効果を確かめる手順

1. 最初のテーマと、変えたい判断を一つ決める

   「工場全体の見える化」だけでは、完成したかどうかを判断できません。たとえば「毎朝、生産管理担当者が遅れている製造指図を確認し、当日の作業順序を決める」と、対象と用途を絞ります。

   対象の業務、使う人、データの管理者、改善後の状態を決めてから試作します。

2. 現在の帳票と照合し、数字が合わない理由を調べる

   試作した画面の値を、同じ期間・同じ対象の既存帳票と照合します。合計だけでなく、品目別や工程別でも確認してください。差があれば、締め時刻、取り消しデータ、重複、単位の違いなどを調べます。既存帳票が正しいとも限らないため、差のある明細まで戻って確かめます。

   試行の合格条件には、「主要指標の差異を説明できる」「会議開始前に更新が終わる」「利用担当者が必要な対象を自分で絞り込める」などを設定します。これらは評価項目の例であり、期限や許容範囲は対象業務に合わせて決めます。

3. 数字を見た後の対応と、画面の管理者を決める

   納期に影響する遅れがあれば誰へ連絡するか、不良が増えたときは誰が現物を確認するかを、現場の業務ルールと合わせて決めます。ベテラン担当者の経験も、確認する条件や対処の理由として共有しましょう。

   画面の作成担当者に加え、指標の定義を決める人、入力漏れを直す人も必要です。計算式やデータの取得元を記録し、担当者が交代しても運用を続けられるようにします。

4. 集計の負担と、現場の改善成果を分けて測る

   資料作成時間の短縮と、不良・在庫・納期の改善は別々に評価します。資料作成が速くなっても、現場の行動が変わらなければ、不良率などの改善につながったとは判断できません。

   導入前後で比較する項目として、次のようなものが考えられます。

   • 資料作成や数字の突き合わせにかかる時間
   • 問題が発生してから把握・対応するまでの時間
   • 対象工程の不良率、停止時間、在庫差異、納期遵守率
   • 入力やデータ修正、画面保守に新たにかかる時間

   生産量や製品構成の違いも確認し、BIの導入効果と、それ以外の変化を混同しないようにします。費用を評価する際も、削減できた作業と新たな運用負担を両方見ます。

製造業のBI導入でよくある疑問