BIツールの選び方

日々のデータ管理をExcelやスプレッドシートで行っている担当者にとって、BIツールの導入は業務効率化や企画・運営などの意思決定の迅速化において効果的です。しかし、巷にはさまざまなBIツールが存在するため、自社に最適なツールがどれなのか迷う企業も少なくありません。

この記事では、BIツール選びの具体的なポイントをご紹介します。

BIツール導入で得られる
メリット

BIツールを導入すると、在庫水準の最適化、営業予算配分、新製品投入のタイミングなど、複数システムのデータを一元化できます。レポート作成時も標準テンプレートに加え、ドラッグ＆ドロップで項目を自由に組み替えられるため、自社に合う報告書を作成しやすいメリットがあります。

BIツール導入のメリットに
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1.自社の課題を明確にする

BIツール導入の第一歩は、自社の課題を整理し、何を目的として導入するのかを明確にすることです。誰が、どのようなデータを分析し、どのような効果を得たいのかを具体的に洗い出しましょう。

例えば、営業チームが活動状況をリアルタイムで把握したいのか、経営陣が全社のデータを統合して意思決定に利用したいのかにより、選ぶべきツールは大きく変わります。

2.業務に必要な機能を
洗い出す

課題を明確化したら、次は自社が必要とする機能は何か洗い出しましょう。

BIツールには「レポーティング」「OLAP分析（多次元的なデータ分析）」「データマイニング」「プランニング」など様々な機能があります。

経営判断のためのレポート作成が主目的なら視覚化やレポーティングに優れたツール、マーケティング分析が中心であればOLAP分析やデータマイニングに特化した製品を選ぶべきです。

3.操作性と分析能力の
バランスを考える

以前のBIツールは、データベース操作や分析の設定が複雑でSQLや専門的なデータ分析スキルを必要とするものが多く、専門知識を持った人材しか扱えないことが一般的でした。

しかし、最近では「セルフサービスBI」と呼ばれる、専門知識がなくてもマウス操作やメニューの選択のみで簡単にデータ分析ができるタイプの製品が多く登場しています。

とはいえ、単に操作が簡単であれば良いというわけではなく、求める分析レベルに対応したツールを選ばなければ意味がありません。日常業務での簡易分析が中心であればセルフサービス型、経営層が深掘りした分析を望む場合は知識を持つスタッフによる設定が可能な製品を選ぶと良いでしょう。

4.自社の業務や業種に
適しているか

BIツールには、業種や業務に特化したテンプレートが用意された製品があり、自社の業務内容や業種に適したBIツールを選ぶことで分析精度の向上や運用効率の改善につながります。

例えば、製造業では生産効率や品質管理の分析、小売業では在庫管理や販売動向分析、金融業ではリスク管理や投資評価など、業種特有の指標に対応したテンプレートを利用すれば、迅速かつ正確な分析が可能です。

また、自社の業務や業種と適合性が高い製品を選ぶことで、導入後にかかるカスタマイズの時間やコストを大幅に抑えることができ、運用開始までの期間短縮もしやすくなるでしょう。

5.既存システムとの相性

BIツールは社内の既存システムに蓄積されたデータを分析するため、既存のIT環境とスムーズに連携できるかが重要です。

複数のシステム間でデータ統合が必要な場合、ETL（データの抽出・加工・書き出し）やDWH（データウェアハウス：分析用のデータを一元管理する仕組み）対応の有無が選定のカギとなります。

また、既にETLやDWHがある場合は、導入を検討しているBIツールとの連携のしやすさを販売元に確認しましょう。

6.クラウド型か
オンプレミス型か

BIツールの提供形態は、クラウド型とオンプレミス型の2つが主流です。

クラウド型は、インターネットを介してリアルタイムなデータ更新やモバイル端末でのアクセスが可能で、導入コストも抑えられます。

一方、オンプレミス型はセキュリティやカスタマイズ性が高く、自社内にサーバを設置することでデータを安全に管理できます。自社のセキュリティポリシーや予算に応じて提供形態を検討しましょう。

7.コストは適正か

BIツールのコストは、ライセンス体系や提供形態によって異なります。

利用するユーザー数やデータ量に応じて変動する料金体系が多いため、導入費用だけでなく長期的な運用コストも含めて自社の予算計画に適したツールを選びましょう。

BIツール導入にかかる費用がどのくらいかは、こちらのページでぜひご確認ください。

BIツールの費用相場について
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8.導入支援とサポート体制
の充実

BIツール導入時やシステム連携時に問題が発生した場合、迅速かつ適切なサポートが受けられるかどうかも重要なポイントです。

特に中小企業の場合、社内にIT専門スタッフがいないケースもあるため、ある程度のトラブルを専門知識がないスタッフが行うことも考えられます。

そうしたトラブルにもある程度対応できるよう、導入支援サービスや運用サポート、ユーザー向けの研修・セミナーなどが整っているかなどを、事前に確認すると良いでしょう。

BIツールの導入を検討する際は、これら8つのポイントを踏まえて自社に合うツールを選び、業務効率化と企画・運営などの迅速な意思決定を実現しましょう。