現場のユーザーが直感的に使える仕組みを追求した、30年以上の歴史を持つ純国産のセルフサービスBIツール※です。日本のビジネス習慣や現場のニーズに寄り添ったアップデートを重ねており、IT専門知識がない社員でもスムーズに日々の業務へ定着させられます。
海外製ツールにありがちな「導入したものの使いこなせない」という形骸化を防ぎ、社内全体のデータ活用文化を醸成・浸透させやすい点が特徴です。
基幹システムと連携し、データベースにアクセスできるのがData Knowledgeの特徴です。情シス側での設定や、担当者レベルでの初期設定・カスタマイズを行うことで、担当者自身がデータベースからデータを抽出・加工などが可能。
グラフ化やレポート作成といった日常業務の効率化をはじめ、社員同士でどのように活用しているのかを共有しあえる「ナレッジ共有機能」により、社員自ら積極的なデータ活用を後押しします。
既存のデータベースを公開すれば、現場のユーザーが必要なデータを直感的に取得可能です。
導入にあたり、高価な専用データベースや個別の専用サーバーを新規で構築・開発する必要がありません。自社で稼働している既存の基幹システムやWindowsサーバーなどの環境をそのまま活かせるため、トータルコストの抑制が可能。
ライセンス体系もサーバー単位の基本セットとユーザー数に応じた追加ライセンスという分かりやすい構成であり、スモールスタートから徐々に規模を拡大する運用に適しています。
大平洋機工では、汎用機からWindowsサーバーへの基幹システム移行において、開発費用の抑制が大きなテーマでした。
また、新システムでは全機能を網羅する大規模な開発になることに加え、既存の多次元DB型BIツールで対応していた帳票・データ入手機能の同時検討も課題でした。
新基幹システムの帳票類約100種類を内製化し、外部委託時の3分の1以下に開発コストを削減。
出荷予定表や在庫金額明細表など、単純な抽出では難しい日常業務向けの多様なレポート処理を簡単に指定可能となり、不可欠なシステム基盤として活用されています。
3社統合の話が始まった頃、40年近く利用していたホストコンピュータの基幹システムをオープン環境へ移行するプロジェクトの真っ最中でした。
得意先に迷惑をかけないことを最重要課題とし、「モノ」と「お金」の流れを司るシステム部分に工数を投入する必要がありました。
管理会計はパッケージソフトの活用も含め、できるだけ工数と費用をかけずに実現したかったと言います。
利用者自身が別々のシステムのDBを柔軟に結合してデータ処理できることで、システム開発工数を削減。段階的な導入や費用対効果を見ながらの利用範囲拡大も可能になりました。
現在は、ユーザー数150名以上でほぼ全部門が利用しており、以前から根付いていたデータ活用文化がさらに広がりを見せています。
| 使用許諾料 | 基本費用 | ユーザーライセンス |
|---|---|---|
| 550,000円(税込)/1サーバー(標準ユーザーライセンス1含みます) | 標準:13,200円(税込)/1ユーザー当たり(※1) | |
| 保守基本 サービス料 |
使用許諾料の15%/年間 | |
あり(30日間)
このメディアでは、脱Excelを推進し、社内のデータ活用を実現する中小企業向けのBIツールをまとめています。
業界によって活用目的や導入に必要なツールの条件が少しずつ異なります。以下のページでは業界別におすすめのツールを紹介していますので、ぜひチェックしてみてください。

基幹システムやデータベース内に蓄積された膨大な情報の中から、必要なデータだけを専門知識(SQLなど)なしで簡単に検索・抽出できます。
営業成績や在庫推移の集計、仕入状況の確認など、目的に応じた多様な条件指定がマウス操作を中心に数クリックで完了。
プログラミングや複雑な設定作業を行うことなく、必要なタイミングでデータを取り出せるため、情報システム部門へデータ抽出依頼をかける手間や待ち時間が解消されます。

抽出・集計したデータは、業務で使い慣れたExcel形式をはじめ、CSVやPDFなど様々なフォーマットへスムーズに出力できます。単にデータを書き出すだけでなく、フォーマットを統一した定型帳票として自動出力させることも可能です。
毎日出力する出荷予定表や、月次の売上台帳、在庫金額明細表といった日常業務に不可欠なレポートを定型化し、オフィスの複合プリンターへの自動印刷まで連携させるなど、日常の定型業務を大幅に効率化できます。

Data Knowledgeの機能として、作成した検索条件や集計レポートの設計図、データ活用の手順をシステム内に保存し、他のユーザーと簡単に共有できる「ナレッジ機能」を備えています。
優秀な社員のデータ活用手法や業務ノウハウが可視化され、組織全体の共有資産にすることも可能。
他の担当者は過去のナレッジを再利用したり一部アレンジしたりするだけで実用的なレポートを作成できるようになり、属人化の解消と全社のリテラシー向上を同時に達成できます。

紹介動画はありませんでした。
ITやデータベースの専門知識を持つ人材が社内に不足している企業をはじめ、分析を中心としたBIツールが現場になじまない場合に有効です。基幹システムとの連携がしやすいため、開発コストを抑えたい企業にも向いています。
初期段階での連携や権限設定を行えば、あとは現場の担当者自身でデータベースにアクセスし、データの集計やレポート作成を完結させられます。
このメディアでは、脱Excelを推進し、社内のデータ活用を実現する中小企業向けのBIツールをまとめています。
業界によって活用目的や導入に必要なツールの条件が少しずつ異なります。以下のページでは業界別におすすめのツールを紹介していますので、ぜひチェックしてみてください。
公式HPに記載がありませんでした。
| 会社名 | 株式会社クロスユーアイエス |
|---|---|
| 本社所在地 | 大阪府大阪市中央区南船場4-2-4 |
| 電話番号 | 06-4708-5795 |
| 公式サイトURL | https://www.dataknowledge.jp/ |
数あるBIツールの中から自社に適した製品を見つけるのは難しいもの。
業界によって活用目的も異なり、小売業・ECは顧客・販売データの分析、製造業は生産・品質データの可視化、金融業はリスク管理やコンプライアンス対応など、自社が求める導入効果に合ったツール選びが、データを有効活用できるかを左右します。ここでは、業界別におすすめのBIツールを紹介します。
※1 参照元:MotionBoard公式HP(https://corp.wingarc.com/security_governance/certification.html)